特定有害物質を含む地下水が到達し得る距離（以下、「一定の範囲」）は、場所ごとの地下水流速や流向等の諸条件により設定することとされています。ただし、「一定の範囲」の設定が困難な場合は、一般的な指標を参考とします。（以下図表参照）

（土壌汚染対策法に基づく調査等に関するガイドライン Appendix-1 特定有害物質を含む地下水が到達し得る「一定の範囲」の考え方）

表図の情報を理解すれば、正解が選択肢「5」であると分かります。
なお、選択肢「1」の場合は、濃度減少の原因として、
①土粒子への吸着、②気相への揮発、③希釈・拡散、④化学分解、⑤微生物分解等が挙げられるため不適当と判断されます。

土壌汚染は、必ずしも人為的要因によるものとは限りません。自然界には元々、重金属等の様々な元素が存在し、地域や地質的特徴によって存在する元素もさまざまです。土壌汚染対策法で定められる特定有害物質のうち、シアンを除く第二種特定有害物質（重金属類）は自然界に広くに存在しており、一定の環境下においては、これら有害物質が基準を超過するケースがあります。この場合、土対法では自然由来の土壌汚染と呼ばれています。

平成14年に環境省が47都道府県を対象に実施したアンケートの結果、約2,500件の汚染事例の中で自然的原因に由来する土壌汚染が約400件確認されています。また、特に自然的原因により基準を超過しやすい物質としては、砒素299件、ふっ素72件が挙げられています（重複有り）。

また、社団法人土壌環境センターが実施したアンケート結果によると、土壌溶出量基準不適合の自然由来の汚染と判断された事例数は、砒素31件が最も多く、次いで鉛18件、ふっ素14件、水銀8件となり、これら物質による自然由来汚染が一般的に多いと判断されています。

以上の結果から、自然的原因により基準を超過する物質はセレンではなく、鉛ということになり、正解は選択肢「1」ということが分かります。

問題2と同様、自然由来に関する情報を知っていれば簡単に解答を導き出せます。土対法では、自然由来の汚染のおそれがある場合にも土壌調査の実施義務が発生し、基準値超過が確認された場合は自然由来汚染の区域と指定されることとなりました。

自然由来の汚染のおそれの判断は、地歴調査の段階で、対象地の周辺の地質状況、同質の広がりを持った地層中で土壌汚染が確認されている等により判断されます。

従って、これらを判断するためにも、調査対象地のみでなく、周辺の土地にも注意して地歴調査を実施する必要があります。なお、工業用地等の一斉に造成された土地の一部で調査を実施する場合も同様のことがいえます。